調査は期間中の平日三日、休日三日の計六日間、参拝客に「一人当たりの観光予算」「観光日程」など十三項目を尋ね、三千十四人が回答した。これに全体の参拝者数（約六百二十八万人）などを計算に入れ、試算した。

　経済効果の内訳は、ホテル・旅館への宿泊費が二百五十六億七千万円で最も多く、次いで土産代の二百二十七億七千万円、飲食費百六十四億七千万円などの順だった。

　高速交通網の整備が進んだため、県外客の割合は前回（九七年）の御開帳の６７・７％から７５％に増加。逆に日帰り客は６０・５％から５２・９％に減少し、宿泊の経済効果を高めたようだ。同研究所は「五十代以上の参拝客が増え、宿泊を伴うゆっくりとした日程を選ぶ人が多かったのではないか」とみている。

　前回は、奉賛会が単独で調査し、経済効果を四百四十八億九千万円と推計。ただ、今回と質問項目が異なることから「比較はできない」（長野経済研究所）としている。